【営業リスト】購入するメリット、相場感と使用上の注意点

営業リストを購入するメリット

まず、営業リストを購入するメリットについて見ていきましょう。

作成コストを削減できる

営業リストを購入しない場合には自社内で作成することになります。そのための時間や人的コストを割かなければなりません。人手に余裕がない企業にとっては、手間がかかることはなるべく避けたいところです。

その点、営業リストを購入すれば自社内で作成する必要はなくなるでしょう。その分の人的リソースをほかのことに回すことができます。営業リストは低価格なものが多いため、費用の面でも購入する方が自社内で作成するよりも安く済むでしょう。

また、大半の営業リストは落とし切りのサービスです。サブスクリプションのように毎月費用がかかるわけではないため、ランニングコストも抑えられます。

購入後にしばらく期間が経過すると情報が古くなりますが、その際には再購入して新しい情報に更新することも可能です。

リスト作成ノウハウが不要になる

営業活動を始めたばかりの企業や、新入社員であっても、すぐに目的の企業へアプローチできることもメリットです。

営業リストを作成するには、ある程度のノウハウが求められます。膨大な情報の中から、自社の営業活動に必要な情報を抜き出し、活用しやすくまとめる作業は、容易ではありません。

ノウハウを学びつつ営業リストを作成すると、余計な情報を掲載したり、必要な情報を書き漏らしたりするでしょう。必要な情報がなければ営業活動に利用できず、ノウハウを蓄積するまでに多くの無駄が生じます。

自動で作成するツールもありますが、使いこなすにはコツが必要です。営業リスト作成のポイントを知らないまま利用すれば、ターゲット層とは異なる企業もリストアップしかねません。

一方、あらかじめ作成された営業リストを購入すれば、経験やノウハウがない企業でも手軽にターゲット層の必要な情報のみを得られます。本格的な営業活動を、即座に始められるのです。

購入した営業リストは、ノウハウのある業者がまとめた分、情報の取捨選択も的確です。見やすく整理されたリストを、手法について学ぶ必要なく得られるメリットは大きいといえます。

営業リストを購入する際の注意点

次に営業リストを購入する際に注意すべき点について見ていきましょう。

情報源が明らかであるか

営業リストには法人リストと個人リストがあります。法人リストの場合には、一般に公開されている情報をもとにして作られているケースが多いです。

たとえば、その法人の公式ホームページやプレスリリースなどに、誰でも閲覧できる形で情報が掲載されています。

しかし、個人の場合には法人と違い一般に情報が公開されていません。そのため、不正な手段で取得した情報をもとに作成した営業リストを購入してしまわないように注意が必要です。うっかりしていると、個人情報保護法に抵触するリスクがあります。

そのため、個人リストを購入する際には、情報の取得条件などに関して明確に説明されているかどうか確認しておきましょう。

必要な情報が記載されているか

営業リストの項目は業者や商品によって異なります。よく確認せずに購入してしまうと、いざ営業をかけようとする際に、自社に必要な情報が足りないことに気づくこともあるかもしれません。

そうなると、足りない項目については自社内で調べなければなりません。せっかく営業リストを購入しても手間がかかってしまい、効率が悪いでしょう。

そのため、営業リストを購入する際には、自社で営業活動をするのに必要な項目が全て記載されているかどうかを確認しなければなりません。たとえば、会社名と住所、電話番号、FAX番号、業種などの情報は最低限必要でしょう。

あわせて、営業リストに掲載されている情報が最新のものかどうかの確認も必要です。たとえば、オフィス移転をした会社の住所や電話番号が、移転前のまま更新されていないこともあります。社名が変更になった会社なども、旧社名のまま掲載されていることが稀にあるので注意しましょう。

リストは精査して使う必要がある

専門の業者に依頼したからといって、納品された営業リストを精査せず使うのは危険です。リスト上にある顧客が、必ずしも自社の商品やサービスにマッチするとは限りません。

安価な業者に営業リストの作成を依頼している場合、業種など大まかな属性のみでリストアップされているおそれもあります。

納品されたリストは、必ず使用前に精査しましょう。自社のターゲット層にマッチするか、営業の効果が見込める業績や経営方針かなど、多角的に確認することが重要です。

たとえば、地域密着型でグローバル展開の予定がない企業に対して、海外進出のサポートを行うサービスを提案しても契約は期待できません。営業をかけるだけ無駄に終わり、余計なコストを消費するのみです。

潜在顧客へのアプローチを目的としていても、経営戦略などの理由により、高確率で営業効果のない相手は存在します。営業リストを精査して、事前に対象外の企業を外すことで、アプローチしたい相手に割く時間も増えます。

ターゲットの絞り込み以外にも、営業リストを精査するメリットはあります。以下の記事で詳しく紹介しているため、ぜひあわせてご覧ください。

【営業担当者向け】営業リスト精査のポイント

営業リストの購入にかかる費用相場

営業リストを購入する場合、どのような業者から何件分を購入するのかで費用相場は異なります。「1件10円」など表面的な価格のみで判断せず、サービス内容も含めて総合的に判断することが重要です。

営業リストの費用相場を事例に基づいてまとめると、下記のとおりです。

たとえばA社が1件5円で提供しているのに対して、B社が1件11円であれば、前者のほうがお得に感じます。しかし、必ずしも安いとは限りません。業者ごとに、リストに含まれる情報量やサポート内容が異なるためです。

上記の相場情報を見ると、1件あたりの単価はA社が格安です。しかし、データ出力料などさまざまなサービスが別料金となっているため、契約内容によってはオプション料で高額となる場合があります。

D社は1件ごとの価格に加えて、依頼件数が1,000件未満であれば基本料金が生じます。しかし、件数が多ければ割引サービスも用意されており、なおかつ1,000件を超えれば基本料金は不要です。依頼件数が多い場合、単価の安いA社よりも割引のあるD社のほうが安くなる可能性もあります。

営業リストの購入を検討するときは、業者ごとの料金システムやオプションの有無も確認したうえで、自社の依頼規模と予算に合ったサービスを選びましょう。

購入以外で営業リストを作成する方法

営業リストが必要な場合に、購入せずに自社内で作成することもできます。では、営業リストを作成する方法について見ていきましょう。

インターネット検索で情報を集める

インターネット検索を利用することで、企業の公式ホームページから住所や電話番号、代表者名などの情報を収集できます。地名と業種などのキーワードで検索すると、営業対象の企業がヒットしやすいでしょう。

ただし、1件ずつ公式ホームページから、営業対象になるかどうかを判断したり、情報を拾ったりするのは手間がかかります。そこで、国税庁の法人番号公表サイトを利用すると便利です。企業リストを無料でダウンロードできるため、効率良く営業リストを作成できます。

TwitterやFacebookなどのSNSを活用して情報収集するのも良いでしょう。売り込もうとしている商材と関連のあるアカウントなら、見込み客になる可能性が高いです。SNS上であらかじめコンタクトを取っておくことで、成約率アップにもつながるでしょう。

営業リスト作成ツールを使う

営業リスト作成ツールは、営業リスト作成に必要な作業の一部を自動化し、工数を削減できるツールのことです。

営業リスト作成ツールがあれば、自社内でも簡単に営業リストの作成ができるでしょう。AIを用いたサービスもあり、精度の面でも期待できます。

営業リスト作成ツールの導入を検討されている方は、リストクラスターの利用をご検討ください。必要な条件を設定するだけで、最新の情報を自動取得できるサーチターゲットエンジンを備えています。その対象は、800万件以上の独自の企業データベースとインターネットにある膨大なデータです。

リスト作成にかかる時間や手間を省いて、高品質な営業リストを素早く作成できます。コストも手間も抑えることができて、業務効率が大幅に上がるでしょう。営業の導入を検討しているなら、ぜひリストクラスターの利用を検討してみてください。

まとめ

営業リストは低価格で落とし切りのサービスが多く、単発でも利用しやすいです。すぐに活用できるため、営業先が枯渇しそうなときに役立つでしょう。

しかし、業者やプランによって情報量が異なります。購入の際には、自社に必要な情報が揃っているかどうかよくチェックしておくことが大切です。